• 活動性結核の合併なく、少なくとも１年以上の観察期間のある２３８例の分析で、35.8％に進展を認めています。平均観察期間は、約10年です。気腫性変化も含めています。Ｘ線分類別では、１型は、34.7％、２型は、38.1％、３型では、50.0％、４Ａでは、42.4％、４Ｂでは、24.0％でした。
• 作業別では、隧道、金属鉱山、炭坑、石工の順で進行は高率。
• 離職後年数短い人程増悪率高い
• 観察期間長い程増悪率高い。５年未満では、25.0％、５〜９年32.7％、10年以上で81.8％でした。
• 離職20年を経ても進行を認めた例があります。
• １型では、離職後15年以上の12％の人が２型に、、２型では、15年未満の３％の人が、３型へ移行し、10％が４型へ変わっています。
• 主なＸ線所見の変化の内容としては、粒状影の数の増加と大きさの増大、塊状巣の形成と増大、間質の繊維化、逆に粒状影の減少と消失（気腫性変化の間接的影響と考えています）　

• 症状悪化は適宜、喀痰培養にて、原因菌を探り、抗生物質を投与するが、数日毎の検査によるのが普通です。
• 我々の経験では、感染が明らかでも、原因菌が、同定出来ない事や痰が膿性でない事も有ります。
• 慢性気管支炎、同細気管支炎、気管支拡張症では、比較的弱毒菌に依る感染が年余に渡って続く事や、やはり年余に渡っての化学療法が有効である事が、知られています。職場復帰や治療効果の向上が、休業補償の目的とすれば、始めから３ｹ 月等と限定する事は、正しい治療の為には有害です。

                Ｍ1   膿性を含まない純粘液痰
                Ｍ2   多少膿性の感のある粘性痰液
                Ｐ1   粘膿性痰１度（膿が痰の１／３以下）
                Ｐ2   粘膿性痰２度（膿が痰の１／３〜２／３以下）
                Ｐ3   粘膿性痰３度（膿が痰の２／３以上）
              量は、０＝０
                    １＝３未満
                    ２＝３以上、１０未満
                    ３＝10以上
           というスコアが塵肺ハンドブックに有りますが、測定した量を
           そのまま記載して問題はありません。

• 症状悪化は適宜、喀痰培養にて、原因菌を探り、抗生物質を投与するが、数日毎の検査によるのが普通です。
• 感染が明らかでも、原因菌が、同定出来ない事や有意の菌が培養で検出されても、痰が膿性でない事も有ります。我々の経験では、膿性痰でない（見た目で白い）場合で、痰の培養成績を記載し、「要療養」と認められた症例もあります。
• 慢性気管支炎、同細気管支炎、気管支拡張症では、比較的弱毒菌に依る感染が年余に渡って続く事や、やはり年余に渡っての化学療法が有効である事が、知られています。

塵肺診療の中で、肺癌に多く遭遇するという報告が多い状況が続いています。疫学調査でも、予想値より有意に多いとする報告が目立ちます。中でも労働省関連病院である労災病院の10施設程が参加する２回の調査共、明らかに肺癌が多い結果でしたから、その時点で行政に生かして貰っていても良かったはずです。。肺癌が絡む裁判等では、被告企業や国は、それらは、タバコの影響であるとか動物実験に裏づけが無い限り有効でないと反論していました。タバコについていいますと、重喫煙者の肺癌のほとんどが扁平上皮癌が圧倒的なのに対し、塵肺に合併する肺癌の細胞種類では、線癌がの占める割合が多いとするいう報告が多い点からみても、有効な反論ではありません。喫煙率の少ない外国の鉱山でも肺癌合併の報告ある点も同様です。 動物実験については、1997年国際癌研究機関（ＩＲＣＡ）による「職業性の経気道暴露の結晶性シリカを人体における発癌物質と分類する」という重要な決定が公表されました。この報告書は、極めて多くの研究を吟味した上で有効とされた16ケ国の57の疫学調査と36の動物実験をもとにした報告書で、かなりの文量（英文で５百ぺ−ジ程）になっています。この発表に対して、「本報告は、単に一部の研究者の一方的な見解集で正当性が無い」「1997年京都国際職業性学術会議で、多くの批判を招いた」という「見解」が、我が国の「塵肺権威者（肺癌の専門家とは思えない方々ですが）」が、国側の医師証人としての裁判意見書の形で公表されています。「ＩＲＣＡ」は、ＷＨＯの正式機関であり、この報告は、かなりの時間を割いて慎重な検討を踏まえたもので、当然タバコはもとより同時に存在しうる発癌物質、例えばラドンの影響等も十分の考慮されています。不用意な感情論で本報告をけなすことは国際的な顰蹙（ひんしゅく）をかうことになります。 かなり長期間に渡って臨床的に多くの肺癌合併のを見てきた塵肺診療担当者の念願は、早期にその方向での補償規定が実現される必要があります。そもそも、何故、管理４の塵肺患者だけに限って肺癌が合併症として認定されてきたかすら明らかにされてはいません。そのことは、何故、管理３以下の塵肺患者さんだは、合併症として認定してこなかったかも塵肺法上では根拠がありません。ただ、裁判で、「疫学調査が不十分」と主張され、それが、多くの調査で実証されると、「動物実験が不十分」と言われてきました。今回のＩＡＲＣの正式報告を機会に早い機会に「肺癌が塵肺の合併症」という行政上の措置がなされることを願う訳です。