過労死相談の事例をみますと今まで働いていた方が急に亡くなる方が多く、その意味では「突然死」「急性死」の例が多いといえます。「突然死」は、医学上の定義があって「予測しない２４時間以内の死」のことを指しています。急性死も、同様の意味で使われています。では何故「過労死」という言葉が生まれたのでしょうか。｢過労死｣を考えるとき、予防・対策を考えるとそのちがいがよくわかります。突然死の事例は、その定義からもわかるように、亡くなってみないと、そうであるかはわからない。突然死でも約半数が前兆―きざし―があると言われますが、その訴えは、どれも多くの病気にもありうるもので、その一人ひとりに、「突然死」かもしれないと、２４時間以内の死の注意を医師がすることは現実的に無理です。　一方、過労死となると、過労となる労働・生活の現実があれば、それをつかみ、死に至らないように手を打つことができます。まさに原因を中心に考え予防を願った概念であり、現状ではけっして医学的病名ではない。日常生活の中で、こうした不幸な事態を予測し、取り組むことを訴えている社会的・社会医学的な用語です。だからこそ外国にもそのまま「karoshi」と紹介されたのです。

　「過労死」は、１９８２年、大阪でこうした事例をコツコツ取り上げてきた田尻俊一郎医師（西淀病院）、細川汀元京都府立大教授と東京の上畑鉄之丞博士（国立公衆衛生院）によって名付けられました。彼らの定義は、「過重な労働負担が誘因になり、高血圧や動脈硬化などもともとあった基礎疾患を悪化させ、脳出血・くも膜下出血、脳梗塞などの脳血管疾患が心筋梗塞などの虚血性心疾患、急性心不全を急性発症させ、永久的労働不能や死にいたらせた状態」とされています。

　私どもが、たくさんの病気の人がいる中で、「過労死」に取り組むのはどうしてでしょか。それは、働き盛りの世代が働き続ける中で中で死亡したにもかかわらず補償されないようでは、通常の病院・診療所に通う病気―潰瘍や肝炎、そして頚肩腕障害、腰痛症…―に至っては、軽視・無視されてしまうことになります。つまり、「過労死」が社会的に救済せれてこそ、他の多くの病気も正しく「治って」いくと言えるからです一部には、自ら働きすぎて亡くなったのだから補償は不要、という意見もあります。しかし、大半は、働かされすぎてもいますし、見てみぬふりもされています。職場での有効な予防策が取られていないという意味では「労災・公務災害」と考えても矛盾しません。しかもその補償は最も大変な目にあっている遺族、家族に支払われるのですからもっと容易に適用されて良いと思います。

　以上述べたように、働き過ぎ、働かされ過ぎによって心身が疲れ、疲労が蓄積し、生命の糸が切れるほどの障害が生じることを｢過労死｣と呼んだわけで、それは必ずしも心臓や脳の病気ではありません。おおまかに分けてみますと。

1. 脳、心疾患の急激な発症、死、後遺症
2. 休養・治療が充分でないための病気の進行、悪化―かぜ→肺炎、消化性潰瘍→吐血
3. ストレスの増大による心の病気、自殺
4. 労働の厳しさ、内容による酒、たばこの増加、食生活の悪化に伴う諸疾患の進展

実際の相談の中でも、きちんと対処していれば、十分防げた、船員の肺炎死亡の例や、商品開発の担当者としての苦悩のなか、自殺した労働者などがあげられます。また、営業成績を挙げるがために、毎晩のように接客に努め、あるいは、支店長として単身赴任し、その地の名士としての付き合いが、酒や外食、コーヒー、たばこを増加させ、ついに死亡するようになった事例も見られます。酒、たばこが多いと、とたんに労災認定せず、「個人の責任」とする行政の態度も、こうした背景を見ない立場の一つです。

世界中でわが国に特に多発している、この社会病が「過労死」といえましょう。詳しくは「過労死しない、させない本（農文協）をまずはご覧下さい。